「ふつう」の機関投資家が株式価値向上のために本格的動き始める

本日の日経新聞7面に「企業と対話長く」の記事が掲載されました。

大手機関投資家が来年の総会に向けて投資先との「対話」を前倒しで始めたと報じています。 

本ブログでもいくつか取り上げましたが、内部留保（利益剰余金）が大きく、一方の運用側で運転資金を上回る過剰な現預金、有価証券等が積み上がっている銘柄がその最初のターゲットとなることは間違いありません。

今までも投資家から、これら遊んでいる資金の有効活用がなければ増配、自社株買い（消却）を求められてきたとは思いますが、いわゆる企業統治改革のながれのなかで、企業に対する圧力が一段と高まっている様子がうかがえます。 

本ブログで取り上げた銘柄については上記エントリーをご覧いただければと思いますが、さすがに酷いですね。モノ言う投資家のイメージは一部で「ハゲタカ」のようなイメージがあったかと思いますが、「普通の」投資家が「さすがにそれはないでしょう」という、経営陣も否定っできないレベルのところから話は進んでいくと思います。

足元では主力株を握っていればよいといった相場展開になっては居ますが、足元で置いて行かれがちなこれら銘柄を粛々と仕込んでいけば、年末から来年にかけておいしい展開に与れるのではないかと考えますが、いかかでしょうか。

「それもありかもね」

と思った方は、↓ こちらのクリックをお願いいたします。