学習塾業界１：次はどうなる？

本日の日経新聞で「市進を持ち分法適用会社に〜学研HD出資31.47％に上げ〜」の記事が掲載されました。市進創業者の資産管理会社などから株式を買い取るとのことです。

www.nikkei.com

学研ホールディングス（9470）としては、「市進のノウハウを活用し、教育事業を強化するのが狙い」で、「学研が昨年7月から始めた大学受験向けの映像授業『学研プライムゼミ』に、市進が持つ動画配信のプラットフォームを活用する」方針のようです。

複雑に絡み合う学習塾業界

学習塾業界は上場企業も多く、加えて、出版・通信教育を主要事業としていた学研ホールディングス、ベネッセホールディングス（9783）、増進会出版社（未上場）が絡んで業界再編の動きが進んでいます。記事中のZEホールディングスは増進会出版社の子会社で、栄光ホールディングスをTOBにより買収しました。

 今後の再編を占ううえで、各社の株式の持ち合い状況を会社四季報（17年2集）をベースにみてみました。上記、3出版・通信教育企業だけでなく、大手企業のナガセ（9733）、学究社（9769）社長の河端真一氏、あるいは3大予備校のひとつ代ゼミを運営する高宮学園の名前を見ることができます。

この表以外ではZEホールディングスが学研ホールディングスの株を4.4％、市進ホールディングス、明光ネットワークJもそれぞれ3.2％、2.7％の学研ホールディングス株を保有しています。

 これをみると、昨年末から東京個別指導学院（4745）の株価が倍以上になっているのはベネッセホールディングスに絡んだ動きが何かあるのかもしれません。

 あと、これはどうでも良いことかもしれませんが、主幹事証券に三菱UFJモルガンスタンレーと大和証券の名前が多く出てくるのが意外でした。

 次の再編の動きがどう起こってくるかは分かりませんが、この3月の権利落ち後のタイミングを狙っていくうえで、本日の新聞報道を機会に資本関係を整理をしてみました。

「増進会と学研が動いたら、次はベネッセだろ。」と思った方は、

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